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干潟ベントスフィールド図鑑(改訂3版)★事前予約販売中★

Benthos of the Tidal Flat 干潟ベントスフィールド図鑑(改訂3版) 日本全国(南西諸島を除く)の干潟で見られる代表的なベントス約500種を掲載! 写真の他、解説では類似種との識別や同定のポイントを記しています。フィールドで使いやすいポケットサイズです。また、実際に干潟でベントスを調べたい人に向けて、「干潟生物市民調査の方法」も掲載しています。 改訂3版では、主に学名・和名等の分類学的情報を更新しています。 詳細内容 著者                 鈴木孝男 ・ 木村昭一 ・ 木村妙子 ・ […]

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「YouTube Creators for Wetland」ウェブページを公開

「YouTube Creators for Wetland」ウェブページを公開しました。   https://wi-japan.myportfolio.com/   このウェブページでは、6つのYouTubeチャンネルで公開されている湿地の魅力を伝える動画を紹介しています。それぞれの動画は、各クリエイターの独自の視点から、日本各地の湿地の魅力を盛り込んで制作されました。 このプロジェクトは、非営利活動法人日本国際湿地保全連合(Wetlands International Japan)とラムサール条約東アジア地域センター(Ramsar Regional Center – East Asia)が共催し、湿地や湿地のいきものに関する普及を促進するため、YouTubeで活動している動画クリエイターに「湿地」を題材とする動画制作の支援事業を行いました。 さらに、RRC-EAのホームページ(http://rrcea.org/campaign/)では、日本のみならず、韓国やモンゴルのYouTubeクリエイターが制作した動画もご覧いただけます。 今後、他の国や地域でもプロジェクトが実施される予定ですので、ぜひ楽しみにしていてください。

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マングローブの再生~植えるか、植えないか?~

  この10年、世界各地でマングローブの植林は盛んに行われるようになりました。植林されたマングローブが自然の中で生育するための適切な条件を整え、マングローブを再生させるための効果的な方法が開発されています。そのような方法で再生されたマングローブは生残率や機能が向上し、レジリエンスが高まります。 Wetlands Internationalは、マングローブの再生に携わるすべての人びとが抱く「植えるか、植えないか」という問いを再考し、再生の成功に貢献することを目的に「マングローブの再生―植えるか、植えないか?―」のリーフレットを多言語で作成しました。 ※日本語以外のバージョンはこのリンクからダウンロードできます。 キーメッセージ: 世界の多くの地域でマングローブが消失・劣化しており、それに伴い海岸保護や漁業の強化などの価値ある生態系サービスが失われています。世界の多くの場所でマングローブの再生が必要とされています。 マングローブの植林は一般的となりましたが、活動の多くはマングローブ林の機能の回復に失敗しています。私たちはこれらの経験から学ぶことができます。 マングローブの再生に成功すると、大規模かつ多様で、機能的な自立したマングローブ林が確立され、自然と人びとに恩恵をもたらします。 生態学的マングローブ再生の原則を適用し、生物物理学的および社会経済的な条件を整えれば、再生は自然と進むでしょう。樹種と生育場所の適合性が最適化され、樹種の生残率や成長速度が向上し、より多様で回復力のあるマングローブ林が形成されます。 植林は自然の再生過程を手助けし、より豊かにすることができる場合もあります。しかし、マングローブの生育地ではない場所やマングローブの自然な加入が見られる地域については、植林活動を避ける必要があります。    

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ラムサール条約第14回締約国会議までに議決された決議・勧告等

  第14回締約国会議までに議決された決議や勧告のタイトル一覧(英文、和文)をエクセルファイルにまとめました。これまでの流れを確認したり、興味のある決議等にたどり着く足掛かりになればと思います。 2022年11月に開催されたラムサール条約第14回締約国会議(COP14)の決議は以下の通り。 決議 XIV.1 財政及び予算関連事項 決議 XIV.2 ラムサール条約下の常設委員会の責任、役割及び構成並びに各国の地域区分 決議 XIV.3 ラムサール条約の有効性と効率性 決議 XIV.4 ラムサール条約第4次戦略計画のレビュー、COP14からCOP15の期間の追加事項、第5次戦略計画に向けた枠組み 決議 XIV.5 締約国会議の決議及び勧告の点検 決議 XIV.6 ラムサール条約の認知度、他の多国間環境協定や他の国際機関との相乗効果の強化 決議 XIV.7 ラムサール地域イニシアチブ 決議 […]

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2023年「世界湿地の日」記念シンポジウム|今こそ湿地を再生する時

特に水鳥の生息地として国際的に重要な湿地に関する条約(ラムサール条約)が1971年2月2日に採択されたことを記念し、条約事務局は1996年に「世界湿地の日」を定めました。湿地の保全と賢明な利用をさらに促進するため、2021年、国連総会は、この日を国連の定める「世界湿地の日」と決定しました。今年の世界湿地の日のテーマ、「今こそ湿地を再生する時(It’s time for wetland restoration)」にあわせたシンポジウムを開催します。 日 時:2023年2月2日(木)18:00-20:00 場 所:Zoom ウェビナーによるオンライン開催 テーマ:今こそ湿地を再生する時(It’s time for wetlands restoration) 主 催:日本国際湿地保全連合(WIJ)、国連大学サステイナビリティ高等研究所(UNU-IAS)、 地球環境パートナーシッププラザ(GEOC) 共 催:環境省 参加費:無料 ※要事前参加登録 定 員:500名 【プログラム】 18:00 開会 18:15~18:25 日本における今年のテーマについての取組 「自然再生と日本の湿地」 中澤圭一 / 環境省自然環境局野生生物課 […]

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ラムサール条約第14回締約国会議(COP14)の開催について

特に水鳥の生息地として国際的に重要な湿地に関する条約(ラムサール条約)第14回締約国会議(COP14)が、2022年11月5日から13日まで、武漢(中国)及びジュネーブ(スイス)で開催されます。 ラムサール条約は、湿地とその資源の保全と賢明な利用のための国家行動と国際協力の枠組みを提 供する政府間条約です。COP14では、締約国政府の代表者が集まり、条約実施の構造及びプロセスに関する事項のほか、次回締約国会議(COP15)までの約3年間の各種計画に関する決議案等が提出されており、これらの内容について議論されます。そのほか、締約国以外の国、政府間機関、関係地方公共団体、非政府組織(NGO)がオブザーバーとして会議に参加します。 COP14の詳細はこちら▼ https://ramsar.org/event/14th-meeting-of-the-conference-of-the-contracting-parties

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2021年度 成果報告会

特定非営利活動法人 日本国際湿地保全連合の2021年度成果報告会を開催します。 当団体の方向性や活動内容を知っていただき、フィードバックをいただく機会にしたいと考えております。基本的には、どなたでも無料で参加可能です。 ・団体概要 日本国際湿地保全連合は、湿地に特化した環境NGO、Wetlands Internationalの日本支部として、世界的に減少している湿地の保全や再生を図り、賢明な利用を促進することを目的に、調査・研究や情報収集、普及啓発等の活動を行っています。 また、日本におけるラムサール条約のCEPA(コミュニケーション、能力養成、教育、参加、普及啓発)のNGOフォーカルポイント(担当窓口)の役割を担い、官庁や地方自治体が推進する湿地政策の支援やラムサール条約登録湿地に関する情報発信を行っています。 ・日時 2022年  8月 18日 (木)14:00~16:00 ・開催方法 Zoomミーティング(要事前登録) ・参加申込 以下URLからお申込みください。 https://forms.gle/DimStpt33vZEFBrP7 ※開催の2~3日前に、ZoomのURLとパスワードをお送りします。 ・プログラム 14:00-14:15  2021年度を振り返って / 横井謙一 14:15-14:45   研究者主体の生物多様性長期モニタリング(モニ1000) / […]

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湿地の保全と再生のための自主的炭素市場

  健全な湿地は、主要な温室効果ガスの一つである二酸化炭素のもととなる有機炭素を固定するもっとも効果的な生態系です。枯れた植物が十分に分解されずに堆積した土壌である泥炭地は、地球の陸地面積のわずか3%しかありませんが、陸地に存在する炭素の30%を貯えています。マングローブ林のような沿岸湿地は、熱帯雨林の5倍の炭素を固定しています。 しかし、湿地はもっとも危機的な状況にある生態系でもあります。過去100年間、世界の湿地の3分の2以上が消失または劣化しました。現代において、気候変動、生物多様性の損失、土地の劣化という、地球が抱える3つの大きな危機の中心に位置しています。 劣化した湿地は、土壌からメタンガスや亜酸化窒素とともに大量の二酸化炭素を排出し、地球温暖化を加速させます。世界の温室効果ガスの年間排出量の5%は、乾燥して劣化した泥炭地からの排出によるものです。 そのため、湿地の保全と再生は優先度の高い課題であり、それを実現するための資金調達が急務となっています。 なぜ自主的炭素市場なのか? 国や国際機関が設定する排出量削減義務や排出量報告制度などの規制・制度に基づいて温室効果ガスの排出権が取引されるコンプライアンス市場(Compliance Carbon Markets: CCM)に比べて、民間が主導する自主的炭素市場(Voluntary Carbon Markets: VCM)は活発かつ流動性が高く、国内外からの投資を湿地の保全と再生に振り向ける機会を提供します。 泥炭地や沿岸湿地の保全と再生のような「自然を活用した気候変動対策(Nature Climate Solutions: NCS)」を実施することで、CO2排出量を年間120億トン削減する効果があると考えられています。これは、15~20億トンの需要が予想されている自主的炭素市場に十分な炭素クレジットを供給します。 炭素市場を発展させ、ネットゼロを達成するためには、炭素クレジットの透明性や完全性、品質向上がきわめて重要であり、取引の枠組みの信頼性が確立される必要があります。 Wetlands Internationalは、貴重な湿地の保全と再生に目を向け、透明性のある公平・公正な炭素市場の確保に取り組んでおり、自主的炭素市場に関するポジション・ペーパー(立場表明書)を2022年5月に公開しました。

Eco-DRR事例紹介サイト「Wetlands and Eco-DRR in Asia」

  https://wetlands-drr.com/ 日本国際湿地保全連合は、日本及びアジアにおける「生態系を活用した防災・減災(Ecosystem-based Disaster Risk Reduction;Eco-DRR)」の事例を紹介するウェブサイト(英語)を新たに立ち上げました。このウェブサイトでは、特に湿地の持つ伝統的及び地域的な防災・減災の機能に注目した事例を紹介していきます。 本ウェブサイトでは、バングラデシュ、インド、インドネシア、日本、フィリピン、タイにおけるEco-DRRの事例が、経団連自然保護基金によるプロジェクトで作成された共通のフォーマットで収集されています。このプロジェクトでは、Eco-DRRに関する湿地の機能を明らかにすることで、湿地の保全と地域の防災能力の向上に寄与することを目指しています。

ニュース

自然保護区と生物多様性の保全効果:適切な管理が重要

  水鳥の保全に対する自然保護区の効果を分析した国際的な研究により、国立公園などの自然保護区を指定した場合の野生動物への影響は様々であることが明らかになりました。 特に、水鳥とその生息地を効果的に保全するためには、自然保護区を指定するだけではなく、適切に管理することが極めて重要であることが明らかになりました。 イギリスのエクセター大学とケンブリッジ大学が主導し、Wetlands Internationalが参加した国際共同研究チームは、68か国、1,500か所の自然保護区内で観察された27,000個体の水鳥の他、近隣の保護区域でない場所の水鳥のデータも含めて、自然保護区が指定される前後の個体数等を分析しました。   その結果、自然保護区でも、管理された場所は、そうでない場所に比べて、より高い確率で水鳥の種数が維持されることが明らかになりました。また、保護区の面積は、狭いよりも広い方が種多様性の維持に効果的であることも示されました。 生物多様性の損失を防止するため、2030年までに陸と海の少なくとも30%以上を健全な生態系として効果的に保全しようとする国際的な取り組みが進んでいますが、本論文では、それだけでは生物多様性の保全には不十分であることを述べています。つまり、自然保護区の面積を増やすことだけでなく、質的な管理に関する目標を設定する必要があると主張しました。 この論文は、数十年にもわたってモニタリング情報を集積してきた国際水鳥センサス(International Waterbird Census)のボランティアネットワークの努力の結晶であり、生態系の変化を把握するためには、モニタリング調査を継続していくことが重要であることを示しています。 なお、本研究成果は、2022年4月20日付の科学誌『Nature』に掲載されました。 詳細はこちらをご参照ください。